マスメディアへのドローン活用

ドローンとは(自動)操縦される無人の飛行体や車両を指します。米国では新興ベンチャーを中心にドローンの開発が活発化しております。その一部はすでにビジネスにも展開されております。新しい機器故の法的制約はありますがが、ドローンはその特性ゆえに様々な可能性を秘めています。一例としてマスメディアにおいては、次のような活用が考えられます。

マスメディアで求められるのは事実に基づいた即時速報です。ドローンを用いることで障害物の妨げなしに現場の空撮写真を撮ることができます。下記の写真は香港で起きた民主化デモ運動の様子をドローンで撮影したものです。

ドローンに取り付けられた望遠カメラによってこの様な写真を撮影することができます。
空撮の利点は様々ありますが下記の状況の場合にはその規模が分かる点です。従来型の地上からの撮影になるとデモに参加した人数を客観的にとらえる事はできません。ヘリコプターを利用した空撮では費用とともに、場所によっては近づくことが困難な場合もあります。下記はWall Street Journalが先駆けてドローン技術を展開したもので、「ドローン・ジャーナリズム」とも呼ばれています。

ドローンが最大の効果を発揮するのはテロの危険がある場所や戦場の最前線でしょう。この様な場所へ一般のジャーナリストが潜入し撮影を行うとすれば、命の危険が伴います。しかしながら、ドローンを用いれば遠隔操作によって現場の写真、音声、映像を取得することができます。この様な情報によってマスメディアはより客観性のある情報を発信することが可能になります。視聴者である我々も加工されていない情報に触れることによって状況の客観的理解が進みます。様々な制約がまだ残っていますが誰もが真実の情報に触れる機会を得られることは期待できます。